●配当利回り“3.5％超”×最高益更新企業46社──増配トレンドの波に乗る銘柄とは●

MMPAです。

最近の株式市場では、高配当株が再び脚光を浴びています。背景には、金利上昇・物価上昇・新NISAによる投資マネーの流入などがあり、「安定して利益を出し続ける企業に、確実なリターンを求める流れ」 が強まっています。

そんな中、株探ニュースで「配当利回り3.5％超で最高益更新見込みの企業46社」という注目記事が公開されました。この記事では、内容を整理しつつ、投資家視点からの考察を交えて紹介します。

記事の概要

この記事のテーマは「成長と安定配当の両立」。
企業業績が好調で、なおかつ株主還元にも積極的な銘柄をピックアップするというものです。

株探ニュースの記事によると、抽出条件は以下の2点です。

さらに今回は「時価総額200億円以上400億円未満」の中堅企業に焦点を当て、第3弾として46社を紹介しています。

掲載企業の中には、堅実経営で知られる中堅企業が多く含まれています。
特に記事内で注目されていたのが、長期にわたって減配していない企業群。

たとえば、

といった企業です。これらは業績の安定性に加え、経営の持続力が評価されています。

また、PBR（株価純資産倍率）が0.8倍以下 の「割安株」も多く、以下のような銘柄が挙げられています。

これらは、資産価値に対して株価が低く、“市場から過小評価されている企業” ともいえます。

一見、利回りが高いほど魅力的に見えますが、配当は「企業の稼ぐ力」に裏打ちされて初めて持続可能になります。
例えば、景気敏感業種や資源関連では、一時的な業績上振れで配当が高くなるケースもありますが、翌期に減益すれば減配のリスクもあります。
“安定して稼ぐ力”を確認することが最重要です。

「見込み」はあくまで企業予想。実際の決算発表で下方修正が出る場合もあります。
IRバンクや企業の決算資料を併せて確認し、営業利益率・営業CF・自己資本比率などの基礎体力もチェックすべきでしょう。

成長企業は内部留保を投資に回す傾向があり、配当性向が高すぎると将来の成長が鈍化する恐れもあります。
逆に、配当性向30〜50％で利益成長が続く企業は、中長期で株主価値を高める理想的なバランスといえます。

今回の記事のようなスクリーニングは、高配当株投資の「入り口」として非常に有効です。
まずは掲載銘柄をリストアップし、次のステップとして以下の指標を確認するとよいでしょう。

これらは単に配当を得るだけでなく、“長く持てる企業”を選ぶための基本軸になります。

株探ニュースの記事は、単なる利回りランキングではなく、業績好調で株主還元に積極的な中堅企業を掘り起こした内容です。

今後、金利動向や為替の影響で配当株人気が変動する可能性もありますが、「最高益×高配当×割安」の条件を満たす企業は、市場環境が変わっても長期で評価されやすい傾向があります。

中期保有＋配当重視の投資家にとって、今回の46社リストはポートフォリオ検討の参考材料になるはずです。

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