MMPAです。
今日は「10月に権利が確定する株」の中で、高配当株に関するランキング記事を紹介します。
配当狙いの投資家にとって、権利付き最終日の直前は特に注目したいタイミングですが、約4000社ある上場企業のうち、10月に配当の権利が確定するのは「10月決算会社（期末配当）」や「4月決算会社（中間配当）」の約110社。
対象が限られている分、事前のチェックが重要になります。
記事の概要
ザイ・オンラインでは2025年10月に配当権利が確定する企業について、配当額や配当利回り、さらに増配・減配の有無を調査。東証プライムの平均配当利回り（2.41％）を上回る「高配当株」上位15銘柄が紹介されています。
その結果、注目された銘柄は以下の通りです（一部抜粋）：
- 1位 ナレルグループ（9163・東G）
配当利回り4.92％。2期連続の増配で、年間配当は2年で1.2倍に成長。 - 2位 AB&Company（9251・東G）
利回り4.85％。こちらも大幅増配で、1年で配当が2.1倍に急増。優待制度もあり、個人投資家には魅力的。 - 8位 萩原工業（7856・東P）
配当利回り3.79％。3期連続の増配を発表し、配当額は3年で1.8倍に。安定成長と株主還元姿勢が評価されます。 - 11位 泉州電業（9824・東P）
配当利回り3.51％。こちらはなんと5期連続増配。長期的な株主還元姿勢が光る銘柄です。
一方で、「減配」や「横ばい」の銘柄もランキングに含まれており、利回りだけで判断するのはリスクが高いことがわかります。
考察：高配当株投資の魅力とリスク
配当株投資の魅力は、安定的なインカムゲインにあります。
特に今回のように平均利回りを上回る銘柄は、長期的に保有すれば資産形成に寄与する可能性が高いです。
ただし、利回りが高いからといって必ずしも安全とは限りません。
記事でも触れられているように、「配当性向が100％を超える」企業や、「純利益が赤字」の企業は除外されています。
つまり、見かけ上の利回りが高くても、業績が伴わない場合は減配リスクが大きいのです。
その一方で、増配を続けている銘柄（萩原工業・泉州電業など）は、業績に裏打ちされた配当政策を取っており、中長期投資に適した対象と言えるでしょう。
また、最低投資額にも注目です。
ランキング1位のナレルグループは約23万円、泉州電業は約42万円と投資ハードルはやや高め。
一方で、ケア21（約4.4万円）、日本ハウスHD（約3.1万円）といった低価格帯銘柄もあり、少額からの分散投資も可能です。
・1位 ナレルグループ（9163・東G） ： 配当性向43.1％
・2位 AB&Company（9251・東G） ： 配当性向37.1％
分散投資の重要性
個人的には、これらの銘柄を「一社に集中」ではなく、「数社に分散」して投資するのが賢明だと考えます。
特に高配当株は景気動向や業績次第で減配リスクが顕在化するため、複数の業種・企業に分けることで安定性を高められます。
さらに、中長期で保有を検討する場合には、配当性向や営業利益の安定性、自己資本比率といった指標も必ずチェックしましょう。
配当性向が30～50％程度に収まっている企業は「持続的な株主還元」を実現しやすく、安心して保有できる傾向にあります。
まとめ
10月に配当権利を確定する銘柄は数は少ないものの、高配当株として投資妙味のある企業が揃っています。
特に「連続増配銘柄」は、株主還元姿勢が強く、長期的な安定収益を狙える魅力があります。
一方で、「高配当株＝安全」ではありません。
業績や財務体質をチェックし、配当性向を確認した上で投資判断を行うことが重要です。
今回のランキングを参考にしつつ、ご自身の投資スタンスに合わせて銘柄選びを進めてみてください。
👉 記事元はこちら
2025年10月に権利が確定する銘柄の「配当利回りランキング」を公開！
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