●米国株バブルの可能性と分散投資の重要性●

MMPAです。

最近の米国株を見ていると「これはもうバブルだ」と言ってもいい状況が広がっています。
根拠の一つが バフェット指数 です。
これは株式市場の時価総額を名目GDPで割って算出する指標で、相場の過熱感を測る目安とされています。

2024年2月時点で米国株式市場の時価総額は約51兆ドル。
これに対してGDPは27兆ドル程度。計算すると 約189% となり、過去の基準でいう「大幅に過大評価」ゾーンに突入しています。

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過去のバブルと米国株の今

歴史を振り返ると、バブルは例外なく終わりが来ました。

    • 1980年代:日本の不動産バブル(その後失われた30年といわれた)

  • 2000年代:米国の不動産バブル(いわゆるリーマンショック)

いずれも「夢」や「過剰な期待」が膨らんだ後に、必ず暴落という形で調整されてきました。

米国株の場合も、理論的には「日柄調整」(株価は横ばいのまま、GDPが追いつく)があり得ます。しかし過去の事例を見ると、大抵は価格の暴落という形で調整されているのが現実です。

S&P500・オルカン一本集中のリスク

米国株の強さを信じて S&P500やオルカンに全振り する方もいるんじゃないでしょうか。

しかし、もし米国株がバブル崩壊となれば、オルカンの構成比の大半を占める米国株が下落し、オルカン自体も大きな影響を受けます。

つまり「全振りしている時点で、どこに投資していてもリスクは高い」というのが正直なところです。

分散投資の重要性

結局のところ、私たちが取れる対策は「分散投資」です。

  • 国や地域を分散する(米国・欧州・新興国など)

  • 資産クラスを分散する(株式・債券・不動産・コモディティなど)

  • 時間を分散する(定期的に積立)

「どこがバブルなのか」「どこが割安なのか」を完全に見極めるのは不可能です。
だからこそ、自分のリスク許容度に応じて広く分散し、長期でリターンを得る仕組みを作るのが王道だと考えます。

まとめ

米国株のバフェット指数は明らかに過熱を示しています。歴史を見れば、バブルは必ず調整局面を迎えるものです。

だからこそ「S&P500やオルカン一本集中」ではなく、 自分に合った分散投資 を意識していくことが、将来の資産形成を守るカギになるでしょう。

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